こんにちにゃん☂️🐈
市場が揺れていて投資家の方は
大変な思いをされてると思うにゃん🐈
しかし、有力な株も一緒に
下がっちゃってるから、
買うなら今がチャンスにゃん🐈
仮想通貨も底を狙い撃ち ←広瀬すず
出来れば勝てるにゃん🐈💰
ただ、変動が激しい仮想通貨は持ち続けてると危ないので欲をかかず
替えておくのがオススメにゃん💰
気になる記事があったから
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新型コロナウイルスによる、先の見えない不安から市場が揺れています。
直近の日経平均株価でいえば、今年1月17日の高値2万4115円から3月10日の1万8891円（いずれも取引時間中の高値と安値）まで、一時は2割強下落しました。
株式市場や為替市場は、とくに2月下旬以降の下落が著しくなっています。
コロナウイルス問題が話題になり始めたのは1月ですが、多少の下落はあっても2月下旬までは比較的堅調に推移していました。
ここへきての大幅な下落は、おそらくコロナウイルスという病気自体に対する恐怖や懸念というよりも、それによって引き起こされる経済の停滞や収縮を懸念してのことといってよいでしょう。
日本に限っていえば、もともと昨年10月の消費増税以降、消費が落ち込んでいて、企業業績や経済動向に懸念があったにもかかわらず、市場は堅調に推移していました。
したがって、今回の騒動は、いわば経済の実態が悪化するということの懸念が、下落につながる引き金の役割を果たしたと考えるべきでしょう。
さらに、コロナウイルスは新型ウイルスであるため、その収束についての先行きも見えてこないことから、経済活動がどこまで収縮するかわからないという不安もあります。
市場が最も嫌がるのが「先の見通せない状況」であることを考えると、今後もまだまだ不安定な市場は続くと考えたほうがいいでしょう。
しかしながら、1人の個人投資家として考えた場合、こういうときに「やるべきこと」と「やってはいけないこと」をしっかりと知っておく必要があります。
市場全体の動きを見ず、自分の投資銘柄を見よ
まずは、やるべきことから。
大きく言って、3つあります。
1つ目は冷静に考えることです。コロナウイルス感染者は当面はますます増える可能性が高いと思います。
しかしながら、感染者が増えれば抗体を持つ人も増え、いずれはワクチンもできるでしょうから、病気自体は収束に向かう可能性が高いはずです。
問題はそれに伴う経済活動の収縮ですから、ウイルス収束の方向性が見えてくれば、市場はそれを先読みして回復基調に移っていくでしょう。
そこまでは底なし沼のような下落が続く可能性はありますが、市場全体の動きだけを見てあまり悲観的に考えすぎず、自分が投資している銘柄の動きを冷静に見ておくことが必要です。
2つ目は日経平均などの指標を見ずに、個別企業を見ること。
前述したように冷静に考えるという意味では、日経平均よりも個別企業を見るほうが大事です。
投資信託ではなく、個別の株式投資を
している人にとって、こういうときは
本当に大きなチャンスだからです。
過去、「○○ショック」と言われるようなときでも成長を続けていた会社や利益を出していた企業はあります。
ところが、そういうときはそんな企業も一緒くたに株価が下落しますから、よい会社を安く買うことのできるチャンスなのです。
こういうときこそ、少し時間をかけてでも『会社四季報』を見て個別企業を調べることが大事です。
本当は暴落する前からでも調べておいて暴落したら買うというのがよいのですが、暴落がきてから調べても決して遅くはありません。
3つ目は現金比率を高めておくことです。これも実は暴落前から心がけておくべきことですが、今回のような下げ方の場合、回復軌道に乗るまでには少し時間がかかると思います。
したがって、下がったからといって焦って慌てて買うのではなく、さらに下がったときに備えて余裕を持っておくことが大切です。手元に置く現金は少し多めぐらいでよいと思います。
「暴落時の恐怖感」に耐えなければいけない
では次に「やってはいけないこと」に
ついて考えてみましょう。
どちらかといえば、こちらのほうがずっと重要だと思います。
個別株投資をしている人だけでなく、投資信託の積立投資をやっている人にも注意してほしいことです。
こちらも大きく3つのことが挙げられます。
1つ目は慌てて売ってはいけないということです。
暴落時にいちばんやってはいけないのが、恐ろしくなって売ってしまうことです。こういうときに売ってしまうと、再び買うのが難しくなります。
結果として、損をしたままの状態で市場から離れてしまうことになってしまいます。
例えば、確定拠出年金の加入者でも、昨年の時点で損失を抱えている人が2.3%いるとされています（※2019年2月企業年金連合会調べ）。
これを単純に加入者数で推計すると
19万人にもなります。
でも2012年以降、日経平均株価で見ると一時は約3倍になったにもかかわらずなぜ損失になっているのか。
それはリーマンショック時に怖くなって売ってしまい、その後定期預金へ移したままにしてしまっているからです。
市場は永遠に上がり続けることもない代わりに、永遠に下がり続けることもありませんから、いずれは戻ります。重要なことは「持ち続ける」ということです。
2つ目は積立投資をやめてはいけません。
暴落時に売ってはいけないことが最も大事なことですが、さらに言えば、投資信託の積立投資などをやっている人は、
積み立てをやめてしまわないようにすることです。
積立投資の利点は投資のタイミングを考えなくてもいいことです。
もちろん積立投資が最良の方法とは必ずしもいえませんが、いくらかマシな方法であることは確かです。
その積立投資において、積み立てをやめてしまうということは、安いときに買わないということですから、これでは何のための積立投資なのかわかりません。
情報を鵜呑みにせず、自分の頭で考えること
そして3つ目はネットなどの情報を鵜呑みにしないことです。
投資でいちばん大事なことは誰かの言うことを全面的に信じるのではなく、自分の頭で考えるということです。
とくに市場が暴落しているときにあふれる情報は玉石混淆であり、いい加減なものも多い。中にはポジショントークのようなものもありますから、こうした情報はそのまま頭から信用しないほうがよいと思います。
複数の異なる見方や情報を得て、最終的には自分で判断すべきです。
投資が難しいのは、「恐怖」と「欲」が冷静な判断を邪魔するからです。
そのためにはルールを自分で決め、周りの雑音に惑わされないようにすることが最も大切なことと言っていいでしょう。
今回のバブルはもう1回膨らむ
かもしれない
世界の資本市場が荒れている。
後に「新型コロナショック」と呼ばれる
ことになるのだろうか。
暴落の原因は、いったい何だったのか？
｢資本市場の総本山｣ともいうべきアメリカの株式市場は、過去3週間の間にNYダウで1日に1000ドル以上の前日比上下を8回も演じている。
まるで新興国の株価指数のようで、
「株式市場には成熟などあり得ないのだろうか？」と問いかけたくなる。
筆者は、現在ファンドマネージャーの仕事をしているわけではないし、日頃、
株価の動きをあまり気にしないのだが、日経平均株価が1000円以上下げた9日の月曜の夜（正確には10日の朝）には、久しぶりにニューヨークの株価が
気になって目が覚めた。
2013ドルを超えるNYダウの下げを見られたのだから、目の覚まし甲斐があったと思った。
ところが、ほんの3日後の12日にNYダウは2352ドルの下げを演じ、下げ幅のレコードはあっさり更新されてしまった。アメリカ株がこの調子では、日本の株価が無事なはずもなく、週末13日の日経平均終値は1128円安の1万7431円となった。
さて、この相場変動（端的に言うと
「暴落」）をどう理解するべきなのか。
表面的な材料としては、主として中国だけの問題だと思われた新型コロナウイルスによる肺炎の感染が、イタリアを筆頭に欧州諸国へ広がった。
さらにアメリカにも全土レベルへと拡大していることによる、経済活動の悪化観測が「新たな悪材料」（情報のネガティブな差分）として、市場に追加された
ことが原因だ。
11日にはアメリカが英国を除く欧州からの渡航者に入国禁止を発表した（この日のNYダウは1464ドルの下げだった）。今更の感なきにしもあらずだが、WHO（世界保健機構）はパンデミック（感染症の世界的大流行）を宣言した。
これまでは、世界の工場でかつ大きな消費地でもある中国経済の停滞が、世界の需要の低迷や製造業のサプライチェーンの分断等を通じて、世界の経済、ひいては企業業績にマイナスの影響を与えることが主な経済的懸念材料だった。
OECD（経済協力開発機構）が3月2日に発表した予測では、その効果は2020年の世界の成長率で、以前と比べてマイナス0.5％程度の下方修正だった（2.9％→2.4％）。
上記の予測は、中国以外での感染拡大の影響を含んでいない。それでは、どこまで悪化するのかというと、当面、悪くなりそうだとは分かっても、影響の大きさが掴めない。
世界経済へのネガティブな影響が拡大しそうなことがもたらす利益予想の下方修正と、影響のマグニチュードに不透明感が増したことに伴うリスクプレミアムの拡大が今回の暴落の直接的な原因だと理解できる。
オバゼキ先生の「バブル崩壊説」
さて、故・ぐっちーさんご逝去の後、
しばらく喪に服して空席となっていた本連載の執筆陣に、先週、満を持してオバゼキ先生（小幡績氏）が加わった。
そして、初回から特大のホームランを
飛ばされた。
先週の段階で、波乱気味の相場を、アメリカ株式のバブル崩壊過程であると断じて、「株価はまだまだ下がるに違いない」と言ってのけたのだった。
登場初回にして、このインパクトは
凄い。およそ株価の予想として、何が起こればこれ以上の的中と言えるのかが
思い浮かばないくらいの神がかり的予言であった。
実は、筆者も、アメリカの資本市場がバブル気味であったことについては、同意見ではあった。
故・ぐっちーさんのご逝去を悼む記事に
書いたが（「ぐっちーさんが教えてくれたアメリカ経済のリアル 『バブル崩壊の予兆』がちらほら見えてきた」2019年9月29日）、劣化しつつ拡大する
アメリカの社債市場がキナ臭いと思っていた。
その後の考えも含めて整理すると、
バブル形成の構図は以下の5通りだ。
（1） 信用度が低い会社も含めて米企業が社債を発行する
（2） 低信用度の社債を金融機関がCLO（担保付ローン証券）に編成して販売する
（3） CLOは低金利で運用難の金融機関（日系を含む）が買う
（4） 企業は調達した資金を自己株買いに使い株価を上げて株主に報いる
（5） ついでにストックオプションを持っている経営者も儲かる
この構図は、企業の経営者、金融機関、機関投資家の3者が「当面」儲かるので歯止めがかかりにくい点で、強固なバブル形成プロセスといえる。
住宅資金を借りられるなら家を買おうと
思うサブプライム（信用度が劣る）
住宅購入者、証券化で儲かる金融機関、証券化商品（当時はCDO（担保付負債証券））で利回りを稼ごうとする
機関投資家やトレーダー、という
リーマンショックに至ったバブルを
形成した当時の構図とよく似ているのだ。
証券化商品で商売する金融機関と、それを買う機関投資家が、共に他人のカネを扱っていて当事者個人は無責任でいられる点は前回と同じだ。
ぐっちーさんなら、金融機関に対して、「CLOって、あたしが昔売っていたCDOと同じやつだろ。あんたら、進歩ないねぇ」と言って高笑いするところだろう。
だが、今回、少し違うのは、負債の作り手が、返済ができなくなったら担保の住宅を取られる経済的に余裕のない素朴な（？）一般個人ではなく、自分の財産（主に自己株やストックオプションによる）と地位のためには取りうる手段を総動員して稼げるうちに稼ごうとする「悪い意味で有能な」企業経営者である点だ。今回の方が、よりたちが悪いように見える。
もちろん好調な経済が背景にあったのだが（一部は株高のおかげだ）、この構造のおかげで、アメリカの社債バブルが
起こり、その副産物としてアメリカの
株価が大いに上がり続けていたのだろうと、筆者は考えている。
「ほら、私が言う通り、バブルが崩壊しているのですよ！」とオバゼキ先生はおっしゃるかも知れないのだが、筆者は、この強固なインセンティブ構造（欲望のトライアングル！）を思うと、
このバブルがそう簡単に崩壊して
リセットされるようには思えないのだ。
まだまだしぶといのではないだろうか？（もっとも、この考えに、予想としての自信はない）
かんべえ先生の心配とは？
さて、この連載のいい点は、筆者達が（編集者も含めて）ゆるく相互に意見（普段は競馬の予想と感想なのだが）を交換しながら原稿を書いている点だ。
今回の暴落について、かんべえ（吉崎達彦）先生からメールで有益な示唆を頂いた。コロナもさることながら、原油価格の下落が重要で心配なのだという。
株価の影に隠れているが、原油価格の
下落も凄まじい。世界景気の減速観測に
加えてサウジアラビアとロシアの
交渉決裂による減産合意の不成立が
大きく響いている。
原油価格下落は、産油国にとって
ダメージであることと、日本のような
原油輸入国にとってはプラスの効果があることを想起させる。
だが、原油価格下落の金融的な影響まで
考えた場合、必ずしも日本にとっては
プラスと言い切れない。
金融市場として恐ろしいのは、原油価格
の下落が、アメリカのシェールオイル
業者のデフォルト（債務不履行）を
もたらす可能性があることだ。
この場合、他の社債のクレジット・
スプレッドが一気に拡大して、今まで
社債で資金調達ができていた企業の
資金繰りが付かなくなる公算が大きい。
サブプライム問題の際にCDOが暴落・デフォルトしたように、CLOが暴落する。この状況は、単なる株価の下落よりも金融システムを揺るがす金融危機に至る可能性が大きい。
加えて、財政構造が脆弱な産油国の
国際金融的デフォルトが起こる可能性も
拡大している。
金融に対する危機としては、コロナ問題をきっかけとした株価の下落よりも、
こちらの方が「本丸」である可能性がある。かんべえ先生のメールの味わい深い一節を引用しよう。
「ひと回り前の子年に流行っていたCDOが、12年後に皆が忘れた頃にCLOという形で舞い戻ってきて、それが続々と破綻するとしたら、まさしくリーマンショック以来ということになりますね」。
現実化するとしても数カ月先かも知れないが、こうした状況が起きたときには、アメリカの社債市場が崩壊して、その副産物であるアメリカ株の株高も大幅修正されて、国自体がアメリカの子会社のような日本の株価も大幅に連れ安することが避けられまい（その時は、もちろん世界の株式は「買い！」の場面となる）。
バブルの粘り腰はいかに？
さて、新型コロナウイルス（による経済減速）に、バブル（崩壊の可能性）に、原油安（による金融不安）、と悪材料が並ぶと、普通の人なら、「株式は売るしかない！」という気分になるかも知れないのだが、筆者はそれがいいと思っていない。
新型コロナウイルスの問題が今後どのような推移になるかは分からないが、それ以外の要素を考えると、今秋に大統領選挙を控えるアメリカのトランプ政権には複数の手段がある。
短期的な効果をタイミングよく得るためには、何れもアメリカ内の新型コロナウイルス問題が一段落することが必要条件となるが、（1）FRB（米連邦準備制度理事会）による利下げ、（2）減税、（3）対中国貿易制限の緩和、といった手段は何れも株価に対してプラスに大きく効く要因だ。再選のことだけを考える大統領には、それなりに持ち弾がある。
今回のバブルはもっと粘ってもおかしくない
NY市場の株価暴落といえば、今も突出した1位の下落率を誇る1987年のブラックマンデー（前取引日比−22.6％）の後に起きたことは、世界の景気後退を避けるために、日本で金融緩和と財政支出を伴った内需拡大政策が採られて、比較的短期間で株価は回復した。
だが、その後に日本の資産（主に株式と土地。ゴルフ場の会員権なども）の
バブル拡大であった。
大幅な急落と急騰とが交錯するここしばらくの内外の株価の感触は、どうも
ブラックマンデーの当時に似ている。
1980年代後半の日本がそうだったように、「アメリカの資本市場がバブル的である」とするなら、このバブルはもっと粘ってもおかしくないのではないか。
もっとも、今回政策的に無理をしてでも頑張る「機関車」の役割は、日本ではなくてアメリカだ。
日本の政策には、余力と柔軟性が
乏しい。「消費税の期限付き停止」が
分かりやすくて公平で消費の喚起に
有効であり、かつ規模の上でもいいと
思うが、実際に出てくるのは、
「ケチ臭くて、複雑な、キャッシュレス決済のポイント還元拡大の逐次投入
」くらいではなかろうか（この予想は「外れ」を強く期待する）。率直に言って、しばらくはアメリカ頼みだろう。
数カ月単位くらいの話で、長期的に資産形成をしている一般投資家は気にしなくていい。だが、新型コロナ問題が落ち着いて、「少し厄介な新型インフルエンザくらいだな」と理解されるようになった時に、アメリカの資本市場は再びバブル形成の軌道に入り直している可能性が
捨てきれない。
予想に責任など持つ気はないが、筆者個人は、少なくとも今は持っている
インデックスファンドを売りたいとは
思わない。数カ月単位で今「売る」か「買う」かどちらかを選べと言われたら、断然「買い」を選ぶ。
付け加えると、株式投資が仮に
「長期なら絶対損をしない」と皆が
信じるようになったら、株式投資に
対する高いリターンは存在しなくなって
しまうのが金融理論の理屈だ。
株式は、心配しながら持ち続けて、
眺め続けるべきものなのだ。
「東洋経済オンライン」
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